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KNOWLEDGE
Research

はたらき方の ニューノーマル

コロナ禍を経て、働き方・働く場所は
ますます多様化していくと考えられます。
オフィスは、これからどのような場所に
なっていくのでしょうか?

これから、働き方は
どう変化していく?

想定されるニューノーマルに向けた働き方の着地点

新型コロナウイルス感染症の流行拡大にともない、予期せぬ形で始まった長期間に及ぶ在宅勤務。最初は困難だと感じていても続けていくうちにさまざまな工夫をするようになり、在宅勤務のメリットを見つけ出した人も多いのではないでしょうか。

全員がオフィスに出社しなくても仕事ができる。この気づきが広く共有されたことは、「ニューノーマルの働き方」が生まれるきっかけになりました。それでは実際に、働き方やオフィスはどう変化するのでしょうか?

「ニューノーマル」の
働き方とは

今までの習慣と新しい習慣

新型コロナウイルスの脅威が去った後に訪れるニューノーマル。

多くの人がリモートで働く経験をしたことで働き方にも変化が訪れました。毎日、同じ時間・同じ場所に出社するのではなく、必要な時間に、最適な場所で働くスタイルが浸透しつつあります。

営業活動ではオンラインツールを積極的に活用し、セミナーがオンラインに変わり、リモートで働くことのメリットを感じる一方、リアルに会ってコミュニケーションをとることの価値は高まりました。働く時間や場所の柔軟性が上がるということは、それらを自ら選択し、組み合わせていく能力が求められるということです。

これまで重視されていた「人が集積すること」のメリットと、リモートワークにおける「人が分散すること」のメリットを最大限引き出すために、自分で働き方を設計する力が必要になりました。

働く場所の
バランスを考える

リモートワークとのバランスがキーに 働き方の自由度を捉える3つの軸

コロナ禍を経ての働き方として一番大きな変化は、「リモートワーク」と「オフィスワーク」のバランスを考えて働くようになったということです。

フルリモートか毎日出社か、という極端な働き方ではなく、仕事の効率や体調、個人の事情に合わせて働く場所を選択することが重要になってきました。

オカムラでは長年「時間」「場所」「タスク」の3つの要素に着目し、「柔軟な働き方」に関する研究を進めてきました。この3つの柔軟性を上げるためには、ワークプレイスの多様化を進めるとともに、就労時間や評価制度を改める必要があります。中抜け可のスーパーフレックス制度や、時間単位有給の取得制度、一部従業員を対象とした裁量労働制度の導入といった新しい制度を活用することでさまざまな場所で働けるようになるのです。

経営者の考えるニューノーマルの
オフィスの重要度の変化

ニューノーマルにおける機能空間の重要度変化

次に、オフィスへの意識がどう変化したのかを見ていきましょう。オカムラは、従業員100名以上の企業経営者、300名を対象としたアンケートで「ニューノーマルにおいて、オフィスの重要度は変化するか」を空間別に聞きました。

社内会議室など、従業員がフォーマルなコミュニケーションをとるための空間に対しては、ほぼ半数の経営者が重要になると答えています。また、新型コロナウイルス対策として利用が増えたオンライン会議のためのブースや個室に対しても、半数以上が重要になると答える結果となりました。

一方で社外の人と一緒に作業する空間や、ショールーム、エントランスなどブランディングのための空間については「変化しない」と答えた人の割合が多くなっています。リモートで働くことが多くなるなかで、オフィスには仕事に関するコミュニケーションを確実にとるための役割が求められると考えられます。

今後、経営者はオフィスでいかにコミュニケーションをとらせるようにするのか思案していることがわかります。

経営者は、働く環境への投資を
変化させるのか?

ニューノーマルにおける働く環境への投資の変化

では具体的に、ニューノーマルにおいて、「働く環境への投資」をどう変化させていく考えなのでしょうか?

企業経営者に「ニューノーマルにおいて、働く環境への投資を変化させるか」を聞きました。現在使用しているオフィスに対する投資は半数以上の経営者が変化させないと答えています。オフィスの規模縮小などの話題が伝えられるなか、経営者は特に投資を減らすとは考えていないようです。

一方で、リモートで働く機会が多くなることから、サテライトオフィスやシェアオフィスに対する投資、社内SNSやチームコミュニケーションツールなどICT、システムへの投資を増加させようと考えている人が多いことがわかります。

感染予防によってオフィスに出社できなくなった経験を踏まえて、健康に働くための環境づくりへの投資を増加させようとしている人が多くなっていると考えられます。ブランディングとしての空間づくりに対する投資は、6割の人が変化させないと答えていることがわかりました。

  • Research: 池田晃一、遠藤一、森田舞(オカムラ)
  • Edit: 星佑貴
  • Illustration & Infographic: 浜名信次(Beach)
  • Production: Plus81 inc.